property+(プロパティプラス)の評判・クチコミ&辛口レビュー・評価

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#事業者レビュー #評価A #評判・クチコミ
property+(プロパティプラス)」は、東証プライム市場上場企業の関連会社が運営する不動産クラウドファンディングサービスで、スタイリッシュで収益性の高い物件を投資対象に、安定した運用を実現しています。

今回は、そんな「property+(プロパティプラス)」の特徴や評判・クチコミを詳しく紹介します。編集部独自の採点も紹介しますので、ぜひ投資の参考にしてみてください。

「property+(プロパティプラス)」編集部の独自評価・レビューを見る

property+(プロパティプラス)とは?

「プロパティプラス」は、2021年5月にサービスがスタートした不動産クラウドファンディングサービスです。収益性が高い物件により安定的な運用を実現しています。

投資対象となるのは、富裕層向けのデザインマンションシリーズ「quador(クアドール)」「Branche(ブランシェ)」です。スタイリッシュな外観と、主要都市の駅から徒歩10分以内という好立地で人気を集めています。

プロパティプラスのサービスの仕組み

プロパティプラスの仕組み
「プロパティプラス」が提供する不動産クラウドファンディングは、投資家から集めた資金で、事業者である「プロパティプラス」が不動産を取得し、運用によって得た賃料収入や売却益を原資として投資家に分配する仕組みです。

従来の現物不動産投資は投資に大きな資金を必要としましたが、不動産クラウドファンディングであれば1口1万円から投資が可能です。

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property+(プロパティプラス)

property+(プロパティプラス)の評判・クチコミ

続いて、「プロパティプラス」の評判やクチコミを見ていきましょう。

さっそく評判を見ていくよ〜っ!
一体どんなクチコミ待ち構えているんだっぴ〜っ!?

うれしい評判・クチコミ

「プロパティプラス」のうれしいクチコミでは、投資物件のデザイン性が高い、運営元に安定感がある、などの良い評判が多く見られます。

残念な評判・クチコミ

「プロパティプラス」の残念なクチコミでは、応募倍率がすごい、利回りが低い、などが見られました。

property+(プロパティプラス)の運営会社・経営者

「プロパティプラス」の運営会社は株式会社リビングコーポレーションです。

会社名 株式会社リビングコーポレーション
所在地 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷4-2-12 EDGE南青山2F
設立 2015年8
代表者 代表取締役社長 鈴木 英樹
資本金 1億円
登録免許 宅地建物取引業 国土交通大臣(02)第008917号
特定建設業 建築工事業 国土交通大臣許可(特-2)第26040号
不動産特定共同事業許可 東京都知事第150号
一級建築士事務所登録東京都知事登録第60617号
一級建築士事務所登録愛知県知事登録(い-3)第10038号
一級建築士事務所登録福岡県知事登録第1‐62011号
賃貸住宅管理業者登録 国土交通大臣(1)第351号
上場/非上場 東証プライム市場上場企業の関連会社

   株式会社リビングコーポレーションは、東証プライム市場上場企業である飯田グループの関連会社です。飯田グループは年間約40,000戸以上の戸建てを提供し、分譲戸建て市場において国内トップシェアを誇っています。

株式会社リビングコーポレーションの代表は鈴木英樹氏

「プロパティプラス」を運営する株式会社リビングコーポレーションの代表取締役社長は鈴木英樹氏です。新卒で入社した証券会社で個人・法人営業、経営・営業企画などの分野を経験した後に不動産業界へ転身。2017年に株式会社リビングコーポレーションの代表取締役に就任しています。

property+(プロパティプラス)の特徴

「プロパティプラス」には、次のような特徴があります。
  1. 特許工法で建築された自社開発物件が主な投資対象
  2. 投資を通じて入居者の夢を応援できる
  3. リスクの軽減策が多彩
  4. 出資分の譲渡が可能
  5. 運営会社が上場企業の関連会社
それぞれ詳しく見ていきましょう。

特徴1.特許工法で建築された自社開発物件が主な投資対象

「プロパティプラス」の主な投資対象となるのは、自社開発によるデザインマンションシリーズ「quador(クアドール」「/Branche(ブランシェ)」です。これらは、独自の特許工法「10-4(TEN-FOUR)CUBE」で建築されています。

柱と梁で支えるRC造とは異なり耐力壁で建物の荷重を支えるのが「10-4 CUBE」の特徴です。耐震性が高く、本来なら3階建てが上限となる建物を4階建てにすることが可能となり賃料収入のアップにつなげています

また、高いデザイン性と優れたメンテナンス性を両立させて、修繕コストを最小限に抑えながら高い収益性を実現しています。

特徴2.投資を通じて入居者の夢を応援できる

「プロパティプラス」のユニークな取り組みの1つに「夢応援不動産」が挙げられます。これは、ファンドの出資金の一部を用いて入居者の夢実現を応援するプロジェクトです。

対象ファンドへ出資を行うことで入居時に夢を宣言した入居者に応援金が支払われる仕組みで、投資をしながら“将来のスター”の応援もできます。

特徴3.リスクの軽減策が多彩

「プロパティプラス」は、さまざまなリスク軽減策を用意して投資家を保護しています。

優先劣後方式の採用

「プロパティプラス」では、優先劣後方式を採用しています。これは、投資家だけでなく事業者である「プロパティプラス」も共同で出資を行うもので、投資家の出資分を「優先出資」、「プロパティプラス」の出資分を「劣後出資」といいます。

仮に運用している間に損失が出た場合は劣後出資分から損失を負担することになり、損失が劣後出資の金額内で収まれば投資家が出資した元本は毀損せずに済みます。なお、優先劣後割合はファンドによって異なるので、事前に確認しておきましょう。

マスターリース契約

「プロパティプラス」では、賃借人による一括借上を行って賃料収入を保証し、空室や家賃滞納などのリスクを軽減しています。ただしマスターリース契約の有無はファンドによって異なるので、事前の確認は必須です。

信託銀行での分別管理

投資家から集めた未投資資金は信託銀行が分別管理を行い、運営会社や信託銀行が破綻した際の資金を守っています。

特徴4.出資分の譲渡が可能

「プロパティプラス」は、ファンドの出資持分を他の会員に譲渡できます。中途解約はできませんが、譲渡によって現金化することが可能です。

運用期間中に現金が必要になった場合は、譲渡という手段を検討できるのはメリットになるでしょう。なお、譲渡の際に所定の手数料が発生します。

特徴5.運営会社が上場企業の関連会社

「プロパティプラス」を運営する株式会社リビングコーポレーションは、東証プライム市場上場企業である飯田グループの関連会社です。経営・財務基盤が強固であり、運営会社の破綻などのリスクが低めで安心感があります。

property+(プロパティプラス)の注意点

「プロパティプラス」の注意点も確認しておきましょう。
  1. 利回りが低め
  2. 出資制限がある
それぞれ詳しく解説していきます。

注意点1.利回りが低め

「プロパティプラス」のファンドは、過去には10%の案件もよく提供されていましたが、2022年以降は3%台前半のファンドのみが提供されています。不動産クラウドファンディングで大きな収益を狙いたい人にとってはやや物足りない数字といえるでしょう。

ただし、利回りとリスクは常に背中合わせです。上場企業グループの運営による安心感の高いサービスで、堅実に投資をしたい人にとってはこの点は必ずしもデメリットにはなりません。

注意点2.出資制限がある

「プロパティプラス」のファンドには出資制限が設定されています。上限はファンドによって異なりますが、直近の案件ですそおおむね3,000口から5,000口程度です。

 数万円から数百万円を投資する人にとっては、実質的にあってないような制限ではありますが、大口で投資をしたい人にとっては注意が必要なポイントになります。

property+(プロパティプラス)で実施中のキャンペーンをチェック

「プロパティプラス」では2024年5月9日現在、実施中のキャンペーンはありません。キャンペーン情報が更新され次第、こちらでお知らせいたします。

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property+(プロパティプラス)の評価は?編集部レビュー

不動産投資型クラウドファンディングサービス「property+(プロパティプラス)」の特徴や評判・クチコミについて詳しく解説してきました。最後に、編集部の独断と偏見による評価・レビューを紹介します。総合評価は高い順からS・A・B・C・Dの5段階です。

※編集部による評価は、今後組成されるファンドや償還の状況により修正することがあります。

プロパティプラス評価
評価 A 上場企業グループの運営&各種リスク管理が充実。ユニークな取り組みも◎

「プロパティプラス」は、収益性を高めた自社開発物件をメインの投資対象にした不動産クラウドファンディングサービスです。東証プライム市場上場企業の関連会社による運営に加え、優先劣後方式やマスターリース契約など、各種リスク管理体制が整っている安心感が魅力です。

直近で提供されているファンドの利回りは3%台が中心でやや低めの水準となっており、堅実で安定的な投資をしたい人に向いているサービスといえます。

一方、気になるのが2023年以降、ファンドの提供数が減っている点です。ファンド組成の間隔がすでに1年以上空いており、今後も高頻度での提供は期待しにくい状況です。投資をしたい場合は、ひとまず会員登録を済ませておき、新着ファンド情報を受け取れる状態にしておくのがよいでしょう。

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  • 記事を書いた人 ゴクラクJOURNAL編集部

    『ゴクラクJOURNAL』は、不動産クラウドファンディングやソーシャルレンディング、事業型ファンドといった少額投資ファンドに関する情報や、投資・お金、その他ファイナンシャルテクノロジーに関する情報を提供しています。編集部では、投資初心者の目線に立ったユーザーファーストのメディア運営を目指しています。

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