PTS夜間取引できるおすすめ証券会社を比較!メリット・デメリットも紹介

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この記事では、PTS取引に対応する主要ネット証券を比較。

仕組み・取引時間・メリット・デメリット・選び方のポイントをわかりやすく解説します。

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記事の要点まとめ
  • ・PTS取引は夜間・早朝も株を売買できる仕組み
  • ・決算発表後などにも即対応できるのが強み
  • ・ただし取引量が少なく約定しにくい時間帯もある
  • ・SOR機能や手数料優遇の有無をチェック
  • ・おすすめはSBI証券・楽天証券・松井証券

PTS取引を活用するなら、夜間対応、手数料優遇、使いやすいツールを兼ね備えた証券会社を選ぶのが現実的です。

本記事で紹介する3社(SBI証券、楽天証券、松井証券)はいずれもこれらの要素を満たしています。

口座を保有しておいて損のない選択肢と言えます。

PTS取引とは

PTSとは「私設取引システム(Proprietary Trading System)」の略称。

証券取引所ではなく、証券会社や専用業者が運営する取引市場を指します。

通常の株式取引では、東証(東京証券取引所)などの取引所を通じて売買が行われます。

PTSではそれ以外の市場(例えば、ジャパンネクスト証券が運営する「J-Market(JNX)」など)を通じて取引が可能です。

PTS取引の特徴

PTS取引には、取引所取引とは異なるいくつかの特徴があります。

まず、取引時間が取引所より長く、朝早くや夜遅くでも取引できることがあります。

次に、呼値(売買価格の刻み)が細かいケースがあり、希望価格に近づきやすいという利便性があります。

また、複数の市場(例えば東証・PTS)から最良価格を自動的に選ぶ「SOR(Smart Order Routing)」機能を使える証券会社もあります。

PTS取引ができる市場

日本国内では主に以下のPTS市場が取引対象となっています。

ひとつは「ジャパンネクストPTS(J-Market)」。

もうひとつは「Cboe JapanのAlpha/Select」です。

いずれも平日取引が可能。

ただし、どちらの市場を取次いでいるか・どの時間帯を提供しているかは証券会社によって差があります。

PTS取引ができる時間帯

取引時間についてもポイントがあります。

例えば、ジャパンネクストPTSではデイタイム(概ね8時20分〜16時台)とナイトタイム(17時〜翌6時)というセッションを設けている場合があります。

証券会社によっては夜間取引の受付を23時59分までとするところもあります。

市場の終わりの時間より早いケースもあるため、口座を開く前に確認することが重要です。

PTS取引のメリット

ここでは、PTS取引のメリットを整理します。

①時間帯を問わず取引できる

東証の立会時間外でも、夜間・早朝に株式を売買できます。

そのため、例えば海外市場の動きや決算発表後の変動を受けて即座にアクションを取ることが可能です。

特に日中働いている方や、昼間の時間がとれない投資家にとって、有利な選択肢になり得ます。

②売買手数料が安いケースがある

証券会社によっては、PTS取引を含めた国内株式売買手数料を低く抑えるプランを提供しています。

コスト面で優位になる可能性があります。

ただし「手数料がゼロ」といった確約ではなく、コース選択や条件達成が前提となる点は注意が必要です。

③希望する価格で発注・約定しやすい

PTS取引では、株の値段の刻みが細かく設定されています。

そのため、「○○円ちょうど」だけでなく「○○円50銭」など細かい単位で注文を出すことができます。

また、複数の市場(東証やPTSなど)の中から、より有利な価格を自動的に選んでくれる仕組み(SOR)を使える証券会社もあります。

取引量の減少に注意

そのため、通常の取引よりも自分の希望に近い価格で株を買えたり売れたりするチャンスが増えるのが特徴です。

ただし、夜間など取引している人が少ない時間帯は、買いたい人・売りたい人の数が少なくなります。

そのため、思った価格で売買できないこともあります。

初心者の方は、まずは取引が多い時間帯(昼間など)で少額から試しながら、板の動きや約定のされ方を体感するのがおすすめです。

PTS取引のデメリット・注意点

次に、利用時に注意しておきたいポイントも解説します。

①PTSは取引量が少ない

夜間・早朝など参加者が少ない時間帯では、板が薄く価格変動が大きくなることがあります。

希望数量がまとまって約定しにくかったり、スプレッドが広がったりする可能性があります。

②取扱銘柄が限られている

東証に上場している銘柄でも、PTS市場での取扱いがないケースがあります。

自分が取引を検討している銘柄が対象かを口座開設前に確認しておくのがおすすめです。

③夜間取引に対応していない証券会社もある

「PTS取引=夜間取引」というわけではないです。

証券会社ごとに対応時間・注文の受付有無・取引形式に差があります。

夜間対応を重視するなら、具体的な受付時間や条件を必ず確認してください。

証券会社を選ぶ際のポイント

証券会社を選ぶ際に重視すべき観点を整理します。

①夜間取引が可能か

夜間取引を重視するなら、以下を細かくチェックしましょう。

「取引開始時刻」

「注文受付終了時刻」

「有効注文の扱い(例:23時59分で失効など)」

「17:00~23:59」で注文受付を行っており、23:59時点で未約定の注文は取消となる証券会社もあります。

 ルールを把握し、損をしないようにしましょう。

②SOR機能があるか

複数市場から最良気配を自動で探す「SOR機能」があるかどうかは、約定条件改善の観点から重要です。

存在していても、対象市場や注文種類に制限がある場合もあるため確認をおすすめします.

③通常取引がしやすいか

PTSだけでなく、日中の東証取引・ツールの操作性・手数料体系・スマホアプリ対応といった総合力も重要です。

長期的に使いやすい証券会社を選ぶことで、PTS利用時にも安心感があります。

PTS取引におすすめの証券会社3選

それでは、具体的におすすめの証券会社を3社紹介します。

松井証券

松井証券では、夜間取引の取扱時間を他社より長めに設定(17:00〜翌2:00という紹介あり)しています。

深夜までの売買機会を重視する方に適しています。

手数料はボックスレート制を採用し、1日の約定代金合計で定額課金というシンプル設計が特長です。 

SBI証券

SBI証券は、日中・夜間の取引時間が比較的長く、夜間ナイトセッション(例:17時〜23時59分)を提供中。

また、夜間手数料の優遇制度(条件達成で手数料0円)などがあり、コストを抑えて取引を行いたい方にも向いています。

楽天証券

日中・夜間ともに使いやすく、夜間取引では「17:00〜23:59」をカバーしています。

手数料プラン「ゼロコース」を選べば現物・信用ともに0円のケースがあり、経済圏やツール連携を重視する方にとって魅力です。

【違いを比較】各社のサービス内容・取引時間・手数料(2025年10月時点)

以下、SBI証券・楽天証券・松井証券の比較表を示します。

手数料は現物・信用とも、公式発表をもとに記載しています。

口座開設前には必ず公式サイトで最新情報をご確認ください。

証券会社 現物取引手数料 信用取引手数料
SBI証券 「スタンダードプラン」

例:1注文の約定代金5万円まで50円(税込55円)/10万円まで90円(税込99円) (インターネットコース) 
「スタンダードプラン」

例:1注文の約定代金10万円まで90円(税込99円)、20万円まで135円(税込148円)など。

条件達成で手数料0円優遇あり。 
楽天証券 「ゼロコース」選択の場合、約定金額にかかわらず手数料0円
(但し指定のSOR注文の利用が必須) 
「ゼロコース」選択の場合、約定金額にかかわらず手数料0円
(但し指定のSOR注文の利用が必須) 
松井証券 「ボックスレート制」:1日の約定代金合計50万円まで手数料0円。

100万円まで1,000円(税込1,100円)など。 
信用取引も「1日の約定代金合計」で定額制。

例:1日100万円まで1,000円(税抜)等。 

※上記料金は2025年10月時点の公開情報をもとにしています。

最新の適用条件・優遇プラン・対象銘柄などは各社公式サイトをご確認ください。

取引できる時間を比較

以下、公式情報をもとにした「取引時間」の比較表です。

証券会社 デイタイム ナイトタイム
SBI証券 8:20〜16:30 17:00〜23:59 
楽天証券 8:20 ~ 16:30 17:00〜23:59 
松井証券 8:20〜15:30 17:00〜翌2:00

PTS対応のネット証券会社まとめ

PTS取引は、東京証券取引所(東証)の立会時間が終わったあとでも株を売買できるのが大きなメリットです。

たとえば、夜に企業の決算発表やニュースが出たときでも、翌朝を待たずにすぐ反応できるため、タイミングを逃しにくくなります。

ただし、PTS市場は取引する人が少ない時間帯もあるため、希望どおりの価格で取引できないことがあります。

また、証券会社によって注文できる時間や取扱銘柄、SOR機能の有無なども違います。

そのため、「どの時間帯まで取引できるのか」「手数料はいくらか」「アプリが使いやすいか」をしっかり比較して、自分に合った証券会社を選ぶのが大切です。

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  • 記事を書いた人 ゴクラクJOURNAL編集部

    不動産クラウドファンディング等の情報を提供しています。投資初心者の目線に立った運営を目指しています。記事は情報提供を目的としており、特定商品への投資を勧誘するものではございません。投資に関する意思決定は、事業者の公式サイトにてリスク等の内容をご確認いただき、ご自身の判断にてお願いいたします。

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